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ち - 証券(株式)用語集

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地相場(ぢそうば)
一般的にどんな銘柄の株でも、短期的には上がったり下がったりするものの、長期的にはそれぞれふさわしい水準に落ち着きます。この水準のことを地相場といいます。

地方取引所(ちほうとりひきじょ)
現在は札幌、福岡の2つの地方証券取引所があります。かつては、地方産業の振興の役割を担っていましたが、東証の上場基準緩和や店頭市場の発展などにより、存在意義は薄れつつあります。なお、新潟、広島の証券取引所は2000年2月に東証に、京都は2001年3月に大証にそれぞれ合併されています。

チャート
「罫線」参照。

チャブつく
目先の相場観に翻弄されていつも思惑外れとなり、損をすることをいいます。

注意銘柄(ちゅういめいがら)
信用取引において、過当投機の可能性が出てきた銘柄に対し、注意喚起のため証券取引所が公表している銘柄をいいます。
1.信用取引の売り残が買い残の60%あるいは上場株式数の10%を超えるか、買い残が上場株式数の20%を超える場合
2.値幅制限枠の半分程度の値動きが2、3日続いた場合
上記の2つのいずれかに該当する場合に注意銘柄の対象となります。なお、仕手筋のつけ入りにくい、資本金300億円以上の大型株は注意基準の適用外とされています。

中型株(ちゅうがたかぶ)
TOPIXの補助指数として算出される「規模別株価指数」のうち、大型株(TOPIX100の算出対象)】についで時価総額と流動性が高い、上位400銘柄(TOPIX Mid400の算出対象)】を「中型株」といいます。

中間決算(ちゅうかんけっさん)
1決算期の中間時点で行われる決算のことをいいます。特に公開会社の中間決済は株主や投資家が投資に役立てるうえで重要な情報源になります。最近は取引所の指導もあって、ほとんどの会社が本決算並みの貸借対照表、損益計算書等を作成、公表しています。また中間期末から約1か月半程度後に開催される決算役員会の直後に、新聞などを通じて決算内容を見ることができます。

中間配当(ちゅうかんはいとう)
決算が年1回の会社が決算期の途中で配当を行うことをいいます。ただし、中間配当を実施する会社はあらかじめその旨を定款に定めておかなければなりません。また、前期末の剰余金の範囲でしか行えないなどの制約があります。

中間反騰(ちゅうかんはんとう)
下げ相場の過程で、一時的に相場が戻すことをいいます。「中間戻し」ともいいます。

中期国債ファンド(ちゅうきこくさいふぁんど)
「中国ファンド」と略して呼ばれる追加型公社債投資信託で、期間2~4年の中期利付国債を中心に、公社債、短期金融商品(コールローン)】などで運用されます。株式を組み入れないため利回りが安定的で、運用収益は分配金として1か月ごとに再投資(1か月複利運用)】されます。また、申し込みから30日経過すると解約することができ、銀行の定期預金などに比べ収益性、流動性の面から優れており、1980年代には証券会社の個人資産の取り込み商品として重要な役割を果たしました。2001年4月の時価評価導入により、従来の予想分配型から実績分配型に変わりました。

長期国債(ちょうきこくさい)
満期までの期間が6年および10年の利付国債を指します。特に満期10年の利付国債は、取引の中心となっており、流動性が高く、換金性に優れています。満期までの期間が2年から4年満期までを中期国債、10年を超えるものを超長期国債といいます。

提灯(ちょうちん)
自分の意志にしたがうのではなく、他人の手口の真似をして売買することをいいます。特に仕手がついたときなどによく見られます。また、そのような行動を「提灯をつける」といい、「提灯買い」「提灯売り」などといいます。

直接金融(ちょくせつきんゆう)
会社が新株や社債などの発行により市場の投資家から直接的に資金調達を行うことをいいます。これに対し、銀行などの金融機関からの資金借入は、預金者の資金を又借りしていることになり「間接金融」と呼ばれます。

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